転職をすること自体に費用はかかりませんが、転職に伴い引越しが必要になることもあります。引越しはさまざまな項目で費用がかかり、時には多額の費用が必要になるため、お金が足りなくなることもあるでしょう。
この記事では、転職に伴う引越しでお金が足りない時にできる対処法や引越しの費用を抑える方法について紹介します。転職を考えている方や転職予定の方は、ぜひ参考にしてみてください。
目 次
転職に伴う引越しの際に発生する費用とは
引越しの費用を見積もるためには、どんな項目に費用がかかるのかを把握しておかなければいけません。
費用がかかる項目は主に以下の4つに分けられます。
- 引越し業者にかかる費用
- 退去・入居にかかる費用
- 家具・家電の購入にかかる費用
- 荷物の処分にかかる費用
それぞれの項目についての詳細は以下の通りです。
引越し業者にかかる費用
引越しをする際にまず費用がかかる項目と言えば、引越し業者への費用です。引越し業者への費用は荷物の量や新居までの距離だけでなく、引越しをする時期によっても大きく変わります。
特に引越し業界が繁忙期となる3月は高い傾向にあり、8月や10月は費用が安くなりやすいです。運ぶ荷物がそれほど多くない場合は、引越し業者に依頼せず、家族や友人などに手伝ってもらえば節約できるでしょう。
退去・入居にかかる費用
引越しで今住んでいる物件を退去する際に、原状回復費やクリーニング代などの退去費用がかかることがあります。入居時に敷金を支払っている場合、敷金から退去費を差し引かれることもありますが、敷金を支払っていない場合は退去費が請求されるでしょう。
新しい物件を契約する際は、初期費用が発生します。仲介手数料や敷金・礼金、鍵交換費用や火災保険料など様々な項目で費用が発生し、数十万円かかるケースも。近年は敷金・礼金無し物件や、仲介手数料無料の物件も増えているため、節約したい場合は不動産屋さんに希望の初期費用の条件などを伝えて物件を探してもらうと良いでしょう。
家具・家電の購入にかかる費用
実家から引越す際は、新たに家具・家電を購入しなければならないでしょう。冷蔵庫や洗濯機は生活するうえで欠かせない家電ですが、高額な商品でもあります。
家電類も時期によって価格が変動するものが多く、メーカーによって新しいモデルが出る直前のタイミングは安くなる傾向があるため、その時期を狙ってみると良いでしょう。また、年末年始のセールや、3月の新生活準備シーズンになるとお得なセット販売などもあるため、ベストなタイミングを見極めることで、通常よりも安く購入できます。
荷物の処分にかかる費用
引越しで不要な荷物が出た場合は処分が必要になり、荷物によって処分するために費用が発生することもあります。主な例は家具や家電であり、自治体ごとに定められた方法で処分するか、不用品回収業者もしくは引越し業者へ回収してもらいましょう。
万が一自治体ごとに定められた方法以外で荷物を処分してしまうと、不法投棄と見なされ違法になってしまうため、事前に確認が必要です。
転職に伴う引越しの注意点
転職に伴う引越しで費用面に懸念がある場合、いくつか注意すべき点があります。
主な例は以下の通りです。
- 勤務先が確定してから引越す
- 引越し先での生活費を見積もっておく
- 転職先の福利厚生を確認しておく
- 交通費と家賃のバランスを考慮する
勤務先が確定してから引越す
企業から内定をもらっていても、複数の事業所がある場合は、正式に勤務先が確定していない可能性があります。
選考を進めていたのが東京本社だったので、東京勤務になると思っていたら名古屋支社に勤務することになったなど、自分が思っている勤務先ではないかもしれません。また、本配属は東京だがその前に数ヶ月の研修を別の事業所で行うことも考えられます。
上記のように、勤務先が確定していない状態で引越しの準備を進めてしまうと、無駄な費用と労力がかかります。焦らずに、勤務地が確定してから引越しを進めるようにしましょう。
引越し先での生活費を見積もっておく
地域ごとの物価が異なるため、引越し先によっては生活水準が高くなることもあります。
引越しをしてから手元に残る費用がギリギリになったまま生活水準が高くなると、引越し後の生活が厳しくなりかねません。費用面に懸念がある場合は、必ず引越しをする前に引越し先の物価について調べておき、ある程度の生活費を見積もっておきましょう。
転職先の福利厚生を確認しておく
企業によっては、入社する際の引越し費用を一部負担してくれる場合があります。支給してくれる場合、入社後に引越しにかかった費用の請求書を会社に提出して支給されることが一般的です。引越し費用が会社から負担されるかされないかで、物件選びに大きな差が出てくるでしょう。
また、福利厚生で家賃補助をしている会社もあります。多くの場合、会社からの距離によって支給額や支給の対象になるかどうかが決められています。家賃補助を受けたい場合は、条件を満たす場所に引越すようにしましょう。
家賃と交通費のバランスを考慮する
多くの会社がオフィスを構えるビジネス街やその近隣地域は、多くの人に需要があるため家賃が高くなる傾向があります。反対に、ビジネス街から離れた住宅街などは家賃が安くなる傾向がありますが、その分通勤する際に交通費がかかります。
交通費は会社が福利厚生で負担してくれるケースが多く、上限額を超えなければ自己負担はありません。家賃を抑えるためには、多少会社から離れた場所に住むことも1つの手段です。家賃と交通費のバランスを考慮して、最も負担が少なそうな地域を探してみましょう。
転職に伴う引越しの費用が足りない時の対処法とは
転職に伴う引越しをする際に費用が足りないということもあるでしょう。
転職をしたけどお金に余裕が無く、生活が厳しくなってしまうと仕事にも支障が出かねないため、以下のような対処をしてみてください。
節約する
まず最優先でやるべきことは節約です。
引越しをしてから少しでも多く手元にお金を残せるように、引越し前は無駄な出費は控えましょう。特に外食や娯楽による出費を減らすのももちろんですが、少しでも安い引越し業者に依頼をしたり初期費用が安い物件を選んだりするのも大事な節約です。
家具や家電についても、こだわればいくらでも高額になりますが、節約すればそれほどお金をかけずに購入することができます。華やかな新生活に憧れる気持ちはわかりますが、後に余裕がでてきたときに買い揃えるなど、我慢することも大切です。
転職先の支援があるか確認する
企業によっては、転職に伴う引越しの費用を支援してくれることもあります。
完全に企業都合での引越しの場合、引越し費用や初期費用を負担してくれることもあるため、事前に企業側に確認してみましょう。
初期費用の分割交渉をする
引越し先に入居する際は、初期費用を支払わなければいけません。基本的に初期費用は数十万円ほどの高額になるため、お金に余裕がない場合は大きな出費です。
管理会社や物件のオーナーによっては初期費用の支払いを一括と決めていたり、分割にできたりします。もし引越し後のお金に余裕がなさそうな場合は、分割での支払いができないか相談してみましょう。
クレジットカードで決済できる場合、クレジットカードの「後から分割」機能を活用することができる可能性もあります。ポイントを貯めることもできるため、クレジットカードに対応している物件であれば検討してみましょう。
親族に借りる
自身の資金だけではどうしようもない場合は、親族にお金を借りることも検討してみると良いでしょう。たとえ親族だとしても、お金によるトラブルは起こり得るため、しっかりとお金が必要な理由といつまでに返済をするのか伝えることをおすすめします。
自治体の支援制度を確認する
自治体によっては転職に伴う引越しの費用を一部支援してくれる制度を設けていることもあります。
自治体によって支援制度の対象になる条件は異なりますが、主に以下のような条件が多いです。
- 子育て世代
- 新婚
- ひとり親
- 収入が低い
- 高齢者もしくは障がい者
上記以外にも対象条件があるため、事前に引越し先の自治体の制度を調べておきましょう。
転職に伴う引越しで費用を抑える方法とは
転職に伴う引越しでは少しでも費用を抑えたいのが本音のところでしょう。
引越しで費用を抑えるには主に以下のような方法があります。
- 複数の引越し業者で相見積もりを取る
- 荷物の量を減らす
- 費用が安い日にちに引越す
複数の引越し業者で相見積もりを取る
同じ荷物、同じ移動距離だとしても引越し業者によって費用が異なります。また、業者ごとに引越し内容によって適したプランを設けており、割引をしていることが多いです。
複数の引越し業者から相見積もりを取って比較することで、少しでも費用を安くできる可能性があります。必ず複数の業者に見積もりを依頼しましょう。
荷物の量を減らす
荷物の量や引越しにおいて費用面に大きな影響を与えます。
荷物の量が少なければ少ないほど費用は安くなりやすいですが、ピアノや美術品・骨董品などの特殊な荷物は追加費用が発生する可能性が高いです。そのため、不要な荷物はあらかじめ売却や知人に渡しておくなど工夫して、荷物の量を減らしておくと良いでしょう。
費用が安い日にちに引越す
引越しは日にちによっても費用が異なります。
土日は依頼が殺到しやすいため平日より高額になる可能性があります。反対に、仏滅や赤口など縁起の悪い日は引越しを避ける方が多いため、費用が安くなりやすいです。
費用の安さを優先したい場合は、あえて縁起の悪い日を選ぶのも検討してみると良いでしょう。
転職の費用が足りなくならないために事前に対策しておこう
今回は転職に伴う引越しで費用が足りない時の対処法や、引越し費用を抑える方法について紹介しました。転職をしたとしても生活が厳しくなっては元も子もないため、事前にできる限りの工夫や対策をしておきましょう。
また、給与の支払いが当月の企業でもなければ、転職をしてからすぐに給与が発生することはないため、ある程度余裕を持った状態で引越しを完了させるようにしておくことをおすすめします。
